"楽しい投資 Podcast"

・1946年に日本で起きた預金封鎖と財産税課税。
・教科書に載らない国家による国民の私有財産略奪。
・預金封鎖はハイパーインフレーションを抑制するためのものだったと、しばしば解説される。
・それは本当なのか？大嘘である。

・単独犯ではあり得ない安倍元首相の暗殺事件。
・奈良医大教授の証言と大きく食いちがう奈良県警の司法解剖結果公表。
・安倍氏が銃撃に倒れた瞬間から円高に振れる為替市場。その10時間後、今度は円安に振れ、元の水準に戻る。
・死してなお残る安倍氏の存在感。
・虚偽の情報を垂れ流す新聞とテレビ。現代日本メディアの権威は地に堕ちた。

・インフレ・リスクの高まりが深刻になってきています。
・メディアはこれを全部ロシアのせいだと書き立てます。本当にそうなのでしょうか？
・インフレーションは、投資家にとって最大の敵です。
・そんな今、これから投資すべき対象とは何なのか？歴史に学びます。

・ロシアは絶対悪なのか？プーチン大統領は悪魔なのか？ウクライナはか弱き被害者なのか？
・一国の首脳の主張を「根拠がない」「証拠がない」と切り捨てる主要メディア。
・彼ら（新聞社・テレビ局）は国の諜報機関以上の情報力を持ち合わせているのか。
・ウクライナ大統領・ゼレンスキー氏の雑な仕事に隠された意味。

・日経平均の異常な動きシリーズ第３回です。最終回になります。
・日銀は2021年4月から、日経平均連動型投信の買い入れをやめまをした。
・日経平均株価ははしごははずされた形です。日経平均優位の状況は逆流を始めるでしょう。
・これからインデックスファンドに投資しようとするのであれば、TOPIX連動型の方が、日経平均連動型よりも有利と思われます。

前回の続き、今回は、次のようなお話です。
・中央銀行・日銀によるETF買い入れ政策は2010年12月から始まった。
・第２次安倍内閣発足前のことである。アベノミクスの前に、日銀による、中央銀行としての異常な行為・株式買い入れは始まっていた。
・日銀のこの異常な政策は、日本の上場株式をまんべんなく買い入れているかのように見えて（見せかけて？）、その実、日経平均を構成する225社を実質的なターゲットとした株式取得行為であった。
・政党の枠を超えて、この戦略の画を描いた人物がいる。誰であるかはわからないのだが。

このところ、日経平均が異常な強さを見せています。2011年以降の11年間で、日経平均は東証株価指数TOPIXに９つの年度で勝っています。異常な勝率です。その背後には日銀のETF買い入れ政策がありました、というお話です。

有価証券報告書や決算短信、この辺りに着目して投資先を選んだ結果、市場全体に勝てました、というお話です。

投資実験ファンド、2021年度の運用成績はマイナス (-1.48％) でした。
ベンチマークとしている東証株価指数TOPIX (+12.48%) にも、日経平均 (+6.34%) にも負けました。
こんな年もあります。

海の向こうで、SPACブームが起きていた。2021年の米国IPOによる資金調達額の過半が、SPAC上場によるものだそうだ。SPAC上場の本質について、お話し申し上げる。

人物の見極めかたとして、呂氏春秋にはこうある。

聴かば則ち其の行うところを観よ（聴則観其所行）。

見解や意見を聴いたときには、その人が実際にどのような行動をとるかを観るのが良い。

武漢肺炎ウイルスに対するワクチンとして、米ファイザー社の開発したワクチンが有効らしい、という評価結果が公表されたのは、2020年11月のことである。当然のように、同社の株価は上昇した。

そのとき、ファイザー社の経営陣は、どのような行動をとったか？ファイザー社のCEO・A.ブーラ氏は、自身が保有するファイザー株式の大半を売却したのだ。

会社の価値は、経営者が誰かによって９割がた決まるといわれる。投資する側としては、経営者の人物を見極めることがとても大切な仕事となる。

「呂覧」（呂氏春秋）という古代中国の文献がある。秦の始皇帝の時代、秦国の宰相を務めた呂不韋が、多くの学者に編纂させた百科事典的なものである。現代の百科事典とは多少、趣が異なっていて、そのなかには、人物の見極めかたとして、八観六験（はちかん りくけん）という手法が記されている。

トランプ大統領は、
(1) 凶暴な米国の中にあってこれを率いて戦争をさせなかった。
(2) 大幅な減税を行なった。
(3) FRB（連邦準備理事会・米国の中央銀行）に利上げをさせなかった。

以上の事柄だけを見ても極めて良質で優れた大統領であると思う。僕はファンになった。

前回（2016年）の米大統領選、トランプ氏勝利の折には、とんでもない男が米国大統領になった、米国の繁栄はピークを過ぎた、などとまるで見当違いなことを書いたりして申し訳ありませんでした。

今回のお話は次の３つです。
1. トランプ大統領のこと
2. メディアを信用しないこと
3. 米大統領選の結果を予測する

先日、ウォーレン・バフェット氏が会長を務めるバークシャー・ハサウェイ社の第１四半期決算が発表されました。
その損益が凄まじい大赤字でした。497億ドルの純損失、円に換算すればおよそ５兆円の純損失です。
これは日本でも大きなニュースとなりました。日経新聞でも大きく取り上げられていました。
これをとらえて、かつては投資の神様と呼ばれた男もこの体たらくだ、といった論調の記事をいくつか目にしましたので、いっておきたいことがあります。
これはバークシャー・ハサウェイという会社の実態を表したものなのか？この問いに対する答えは断じて否です。これが今回のラジオの主題です。

肯定的な要素が充満している時は強気に流れ、非合理的なまでに株価を上昇させもするが、逆に先の見えない暗闇のような状態、否定的な要素が充満しているときには極端な悲観に傾く。その結果として株価は下落する。
こんな時に最も効果を発揮するのは決算書を読み解く技術であろうと思う。必要なのは会計の知識である。決算書を通じて会社の実態を見抜くこと。
市場が強気に傾き過ぎているときは、決算書を精緻に読み解いて会社の価値を見極めようとしても、努力の割に大して結果に結びつかない。皮肉なものである。
しかし、市場が総じて悲観に傾いている状態のときには、決算書を読み解く行為がしばしば投資家に大きなチャンスをもたらしてくれる。私は強くそう思う。

武漢ウイルス（いわゆる新型コロナウィルス）と複利の話をお届けします。
・日本における感染者数の増加を複利で考えてみます。
・ウイルスによる感染症の真の恐ろしさとは、人の直感を大幅に上回るスピードで、人の生活・命を脅かす点にあります。
・たったひとりの軽率な行動が国を傾ける結果につながりかねません。
・傾国の美女というのならまあ...と男として思わないでもないですが、ただの粗忽者に国を傾けられてはたまったものではありません。極刑に処せ、と思います。

新型コロナウイルス、いわゆる武漢ウイルスの蔓延はたしかに厄介な問題なのだが、あちらこちらで生じていた歪みを暴露してくれたという面がある。
WHOのひどさは想像を遥かに上回った。彼らの無責任な言動は多くの人命を危険に晒した。
また、中国の国際機関への浸透度の深さも私の想像を超えていた。それどころか、日本の政権中枢部にも浸透していると考えた方が良いと知ることができた。
現状を見て、武漢ウイルスのもたらした惨禍を見て、これからの世界を考えるに、中国の影響力、存在感の低下、中国共産党の破滅を予測する。

今回は旅ラジオです。
前回のスペイン行から帰国してはや５ヵ月「旅の準備について」をテーマにお届けします。
ところで、これを書いていて驚くことがありました。もう５ヵ月！？そんなに経つの！？という驚きです。
日常の慌ただしさをなめていてはだめなのです。日々を忙しく慌ただしく生きていては、あっという間に人生のときを使い切ってしまいかねません。ラジオをお送りしながら自戒しています。

「会計基準の改悪・純利益情報の劣化」についてお話しします。９分53秒のラジオです。
トヨタ自動車は米国会計基準を適用しています。先日発表されたトヨタの第３四半期決算は、保有する有価証券の市場価格の下落を反映して純利益３割減となりました。有価証券の短期売買を業としているわけでもない会社の純損益までも、株価の変動で左右させるようなルールが導入されたためです。いただけない会計基準の変更という他ありません。会計基準が悪い方向に変化することもあるのだというお話です。

持ち株を売るべきときとはいつなのか？
ひとつの答えとして、即時売却処分すべき会社という話をお送りします。